社長からのご挨拶

平素より格別のご高配を賜り、心より御礼申し上げます。

また、新型コロナウイルス感染拡大により影響を受けておられる方々に、心よりお見舞い申し上げますとともに、感染症の一日も早い収束をお祈りいたします。

2021年、社会は新型コロナウイルスの感染拡大により急速な変容を余儀なくされました。ニューノーマルの社会においては、リモートワークやオンライン授業のように、距離を越えて人々や、モノ・コトをつなぐことの重要性が急速に高まり、遠隔でもコミュニケーションやコラボレーションが可能なサービスやソリューションが必要不可欠になりました。また自然災害が増加し、いかに早急に社会活動を回復するかというレジリエンスの重要性も強調されています。

そして、ICTによってこれからのデジタル社会を支え、貢献していくことが私たちのミッションである、との思いを強くした一年でした。 業種関係なく全ての企業が情報通信テクノロジー（ICT）を戦略的に活用することで経営のスピード化、組織改革、マーケティング力の強化、ひいては自社の競争力向上に繋がり、より有利に事業展開することが可能となります。

現在はまさに情報・知識の時代です。

スマートフォンやタブレット端末などの普及も大きく進み、ICTはビジネスやライフスタイルに密着し、もはや社会経済システム全体の中核となる欠かすことの出来ない社会インフラとなりました。

今後、IT業界を取り巻く市場環境は5G、IoT、AI、VR、クラウド、ビッグデータ等の新しい技術やサービスの登場により、ますますICT利活用の高度化・多様化が進展することが予想され、中長期的にもICTに対する需要は引き続き増加の一途を辿るでしょう。また、ICTの進歩は止まることなく、日々進化する技術革新や多様なビジネスモデルの台頭により、情報通信サービスが果たす役割はより重要なものとなるでしょう。

そのような環境の中、グローバル・サイバーネット・システムでは企業倫理・コンプライアンスの徹底と情報セキュリティの強化、階層別教育による人材育成と、さらなる技術力の向上を図り、伸び伸びとした発想と創意工夫を積み重ね「信頼」「創造」「健康」をモットーに努力を続けていきたいと考えます。

そして、さらなる情報時代の発展に寄与する所存でございます。

ICTをいかに経営に役立てるかでお悩みのお客様は是非私たちにご相談下さい。 お客様に合った最適なソリューションとベネフィットをご提供する為には、最先端の技術と蓄積されたノウハウ、そして幅広い視点から検討することが必要であり、ワンストップで対応できる私たちだからこそ出来るご提案が必ずあります。

輝かしい未来社会の創造と共にお客様の様々なニーズにお応えすべく、全社員一丸となって邁進してまいりますので、今後ともますますのご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

代表取締役社長　徳山光司

設立動機

弊社は2001年3月、有限会社グローバル・サイバーネット・システムとして設立されました。設立メンバー3人は、長年にわたって日本でのシステム開発に携わっており、豊富な経験と下記の理念を基に会社を立ち上げました。

IT産業の活性化
日本のIT産業に活力を入れます。本格的なIT時代の到来につれ、システム開発プロジェクトが益々盛んになりつつありますが、 日本では慢性的にコンピュータ技術者が不足しています。プロジェクトを立ち上げ進めるとき、 フェーズごと（例：設計・生産・テスト・運用・補修など）に適時に必要とする技術者を投入しなければなりません。 この過程で少しでも遅れが出ると、プロジェクト全体に大きな影響を及ぼしかねません。弊社はネックとなる部分を見直し、 最も効果的な人員配置をご提案することによりIT産業に新鮮な活力を入れます。

効果的な技術者の確保
IT分野で急成長した韓国の技術者の確保に注力します。 韓国はかつてから国を挙げてITを育成しており、 現在WEB分野においては世界的な水準に達しています。 技術レベルが高いだけでなく、英語などの語学能力に長けており、 日本でも十分活躍できると考えられます。また、韓国と日本は同じ文化圏であり、 実際多くのプロジェクトでチームワークを発揮しています。 弊社としては優秀な人材の確保に最善を尽くします。なお、日本の力量ある技術者の確保にも尽力します。

日本経済の活性化に一助
日本と韓国のビジネス交流を促進し、日本と韓国の掛け橋の役割を果たします。 日本の優れた技術を正確に把握し、適材適所に韓国企業に提案することにより、 日本企業との技術提携などを推進させ、日本経済を活性化させます。

日本社会に貢献
今まで築いた実績と信頼をベースに、会社を精力的に育成、発展させます。 社員の福利厚生はもちろん、日本の社会に利益を還元します。

新時代へ
日本と韓国のビジネス面の強化だけでなく、文化や教育、芸術といった民間交流を促進させることにより 相互理解を深め、次の世代の新しい交流の一助になるように努めます。